スキップしてメイン コンテンツに移動

格安SIM節約術|大手キャリアから乗り換えて年間いくら節約できたか

格安SIM節約術|大手キャリアから乗り換えて年間いくら節約できたか

格安SIM節約術|大手キャリアから乗り換えて年間いくら節約できたか

スマホ代は毎月の固定費の中でも大きな割合を占める支出です。 私は長年、大手キャリア(ドコモ・au・ソフトバンクのいずれか)を利用していましたが、思い切って格安SIMに乗り換えた結果、年間で約5万円以上の節約につながりました。


1. 乗り換え前の状況

大手キャリア利用時の月額料金は以下の通りでした:

  • 基本料金:7,000円前後(5GBプラン)
  • 通話オプション:1,000円
  • その他(保険・各種割引後):500円

合計:約8,500円/月、年間で102,000円支払っていました。

当時は「大手の安心感」「メールアドレス(@docomo.ne.jpなど)の継続利用」などを理由にそのまま契約していましたが、通信環境が改善された今では割高に感じていました。


2. 格安SIMに乗り換えた後の料金

乗り換えたのは、楽天モバイルやIIJmio、mineoといった格安SIM。 私の場合はデータ利用が少ないため、3GBプランを選びました。

  • 基本料金:990円(3GB)
  • 通話アプリ利用で通話料半額
  • 端末はそのままSIMロック解除して継続使用

合計:約1,500円/月、年間で18,000円に。 つまり、大手キャリアとの差額は年間で約84,000円の節約になりました。


3. 実際に節約できたポイント

  • データ通信の無駄を省いた:普段はWi-Fi利用が多く、外出時は月2〜3GBで十分。
  • 通話アプリを活用:LINE通話やRakuten Linkなどを利用して通話料を削減。
  • 端末は買い替えず流用:本体代金を新たに支払わなかった。

この3点を徹底するだけで、驚くほど料金が下がりました。


4. メリットとデメリット

メリット

  • 月額料金が大幅に安くなる(半額以下〜1/3程度)
  • データプランの自由度が高い
  • 契約や解約の縛りが緩い

デメリット

  • キャリアメールが使えなくなる
  • 混雑時間帯に速度が遅くなることがある
  • サポートはオンライン中心(店舗が少ない)

ただし最近は「ahamo」「povo」「LINEMO」など、大手キャリアのサブブランドも登場しており、サポートと料金のバランスを選べるようになっています。


5. 公的データとの比較

総務省の調査によると、2024年の携帯電話料金の平均は月額5,000〜7,000円台。 一方で格安SIM利用者の平均は月額2,000円前後とされており、私のケースもほぼ同水準でした。 参考:総務省 携帯電話ポータル


6. まとめ|年間いくら浮く?

大手キャリアから格安SIMに乗り換えるだけで、年間約5万〜8万円の節約が可能です。 浮いたお金を投資や貯金に回せば、さらに家計の改善につながります。

スマホ代は「固定費の王様」。見直し効果が大きいので、まだ大手キャリアを使っている方はぜひ一度シミュレーションしてみてください。

▶関連記事:記事インデックス

コメント

このブログの人気の投稿

【2026年最低賃金 予測】いくら上がる?過去推移と3つのシナリオで解説

【2026年最低賃金 予測】いくら上がる?過去推移と3つのシナリオで解説 【2026年最低賃金 予測】いくら上がる?過去推移と3つのシナリオで解説 物価高と春闘の高い賃上げが続く中、来年(2026年/令和8年度)の最低賃金はどれくらい上がるのか。直近のデータと政策目標を踏まえて、わかりやすく見通しを整理します。 結論(TL;DR) ベースシナリオ: + 50〜60円 (全国加重平均 1,168〜1,178円 ) モメンタム継続シナリオ: + 75円 前後(1,118円→ 1,193円 )…政府目標1,500円ペースを意識 マイルドシナリオ: + 40円 ( 1,158円 )…景気・中小負担を考慮し伸びが鈍化 ※2025年度の改定(全国加重平均 1,118円 )は「目安」段階の数値。実際の発効は毎年10月前後に各都道府県で決まります。 まずは基礎:過去の全国加重平均と上げ幅 年度 全国加重平均(円) 前年からの上げ幅(円) 2019(令和1) 901 — 2020(令和2) 902 +1 2021(令和3) 930 +28 2022(令和4) 961 +31 2023(令和5) 1,004 +43 2024(令和6) 1,055 +51 2025(令和7)※目安 1,118 +63 コロナ期(2020)を底に、上げ幅は +28 → +31 → +43 → +51 → +63円 と拡大基調。2025年度は目安段階で過去最大の+63円となりました。 2026年を読む材料 政策目標: 「2020年代に全国平均1,500円」目標が示されており、年あたり70〜90円のペースが意識されやすい。 春闘の賃上げ: 2025年は大企業5%台・中小4%台の高い伸び。賃金モメンタムが最低賃金に波及。 物価と中小企業の負担: 物価は落ち着きつつも高止まり。価格転嫁や助成金の手当てがどこまで効くかで上げ幅が左右。 3つのシナリオで予測 1) ベースシナ...

2025年10月から予定の最低賃金一覧|都道府県別比較と月収換算

2025年10月から予定の最低賃金一覧|都道府県別比較と月収換算 2025年10月から予定!最低賃金の都道府県別一覧 厚生労働省の審議会答申に基づき、 2025年10月から全国の最低賃金が大幅に引き上げられる予定 です。全国平均は 1,118円 となり、初めて全ての都道府県で最低賃金が1,000円を超える見込みです。 以下は、2025年10月施行予定の最低賃金一覧(時給ベース)と、月160時間勤務と仮定した場合の月収増加額です。引き上げ幅は多くの地域で +63円 (一部+64円)。 都道府県 予定最低賃金(時給) 増加額(円/h) 月収増(160h換算) 全国平均 1,118円 +63円 +10,080円 北海道 1,073円 +63円 +10,080円 青森県 1,017円 +64円 +10,240円 岩手県 1,016円 +64円 +10,240円 宮城県 1,036円 +64円 +10,240円 秋田県 1,015円 +64円 +10,240円 山形県 1,019円 +64円 +10,240円 福島県 1,018円 +64円 +10,240円 茨城県 1,068円 +63円 +10,080円 栃木県 1,067円 +63円 +10,080円 群馬県 1,048円 +63円 +10,080円 埼玉県 1,141円 +64円 +10,240円 千葉県 1,140円 +64円 +10,240円 東京都 1,226円 +63円 +10,080円 神奈川県 1,225円 +63円 +10,080円 新潟県 1,048円 +63円 +10,080円 富山県 1,061円 +63円 +10,080円 石川県 1,047円 +63円 +10,080円 福井県 1,047円 +63円 +10,080円 山梨県 1,051円 +63円 +10,080円 長野県 1,061円 +63円 +10,080円 岐阜県 1,064円 +63円 +10,080円 静岡県 1,097円 +63円 +10,080円 愛知県 1,140円 +63円 +10,080円 三重県 1,086円 +63円 +10,080円 滋賀県 1,080円 +63円 +10,080円 京都府 1,121円 +63円 +10,080円...

社会保険の扶養と130万円の壁|年金は収入に含まれる?税法との違いを徹底解説

社会保険の扶養と130万円の壁|年金は収入に含まれる?税法との違いを徹底解説 社会保険の扶養と130万円の壁|年金は収入に含まれる?税法との違いを徹底解説 公開日:2025年8月18日 / カテゴリ:家計・社会保険 「夫の扶養内で働きたいけど、年金は収入に含まれるの?」「130万円を超えるとどうなる?」――多くの人が悩むテーマです。この記事では、 税法上の扶養と社会保険上の扶養の違い 、 年金収入の扱い 、 130万円の壁 、 一時的な収入増の取り扱い について整理して解説します。 目次 税法の扶養と社会保険の扶養の違い 社会保険の被扶養者認定の基準 年金は収入に含まれる? 相談事例にあてはめてみる 130万円超えそうな場合の対応 まとめ 税法の扶養と社会保険の扶養の違い まず大前提として、 税法上の扶養 (配偶者控除・扶養控除)と、 社会保険上の扶養 (健康保険の被扶養者)はまったく別の制度です。 税法上の扶養: 所得税の控除に関するもの。公的年金は「公的年金等控除」を差し引いた後に所得として計算。 社会保険上の扶養: 健康保険の被扶養者認定。収入判定には給与だけでなく 年金も含む総収入 で判断。 「年金は含まれない」と書いてある記事は、多くが 税法上の扶養 の話です。社会保険の扶養では 年金も含まれる のが原則です。 ...